会社を早退する時の2通りの言い訳
仕事をしているとやむを得ない理由で早退しなければいけないこともあります。
その早退の理由としては2通りあるでしょう。
一つは「事前に申請できる理由」です。具体的な理由としては、自宅のガスや水道の点検や役所周りなどです。これらは事前に日時が決まっているもので、上司にも早い段階で申請することができます。
もう一つは「当日しか申請できない理由」です。具体的な理由としては、熱や頭痛などの体調不良があるでしょう。この場合は、当日の状況次第なので直前にならないと申請できないものです。
事前に決まっているものに関しては、早めに申請するようにしましょう。そうすることで、上司や他の社員も準備ができ、迷惑をかけることにもならないでしょう。
当日の状況次第のものに関しては直前にしか申請できませんが仕方ありません。
この場合は、上司や他の社員に当日の引き継ぎをしっかり行うなどして、仕事が滞らないようにしましょう。
会社を早退したい時の言い訳のパターン
実際の早退の理由としてはどのようなものがあるのでしょうか。
ここでは、いくつかの理由を紹介します。
「頭痛」「腹痛」などの病気
当日の状況によるため、直前にならないと申請できない理由です。
頭痛や腹痛は本人にしか症状がわからないため、これを理由として仮病でズル休みすることもできるかもしれません。
ただ、仮病で休むにしても体調の悪さをアピールする必要がありますし、通院を進められ、後で結果を聞かれる可能性もあります。
身内の不幸
突然、身内に不幸があった場合、早退の必要があるでしょう。
この場合も、ある程度心の準備はできているにしても、直前にならないと申請できない理由です。
これはズル休みの理由としては使えないでしょう。
役所回りや免許更新などの事務手続き
これは事前に申請できる理由です。
これを理由にズル休みするとしても、体調不良ではないので演技をしてアピールする必要もありません。
自宅のガスや水道などの点検
これも事前に申請できる理由です。
事務手続きと同様、ズル休みするにしても体調不良ではないので演技をしてアピールする必要もありません。
このような理由があげられます。ズル休みはおすすめできませんが、どうしても必要となった時は、これらの理由を参考にしてみてはいかがでしょうか。
会社を早退する言い訳を伝える際に注意しておきたいポイント
早退する時には上司に申請する必要がありますが、その際に注意しておきたいポイントがあります。
ここでは、そのポイントについて紹介します。
早退する日が事前にわかっている場合には早めに伝える
事前に早退する日が決まっているのであれば、早めに上司に伝えましょう。そうすれば、上司も事前に心の準備ができますし、仕事の調整などもできるでしょう。
社会人としては早めに報告することが大事です。そして、早めに伝えることで印象もよくなるでしょう。
病気を理由にする場合は直前となってしまうため仕方ありませんが、できるだけ早めに伝えることを心がけましょう。
申請する時には堂々と話す
これは主にズル休みのために早退したい場合ですが、上司に早退する旨を伝える時は堂々と伝えるようにしましょう。
おどおどして話していては怪しまれる可能性があります。特に体調不良を理由として早退したい場合には注意しましょう。
会社を早退する言い訳を伝える際にやってはいけない2つこと
早退の申請をする時に絶対やってはいけないことがあります。
ここでは、そのやってはいけない2つのことを紹介します。
やってはいけないこと その1：早退の理由を言わず、伺いの姿勢がない
こちらから上司に対して一方的に理由を言わず「早退します」とだけ伝えるのはマイナスの評価にもつながります。
もし高熱で早退したい場合も、「高熱が出ているので早退してもいいでしょうか？」と高熱であるという理由を伝え、伺い口調で話すようにしましょう。
やってはいけないこと その2：メールだけで伝える
早退することをメールだけで伝えることは絶対にやめましょう。
メールだと上司の確認が遅れる場合もありますし、確認したかどうかもわかりません。
また、上司に返信させてしまうことになり迷惑がかかります。どんなに体調が悪いとしても、きちんと口頭で伝えるようにしましょう。
頻繁な早退の取得は解雇につながる可能性も！
早退も有給休暇として扱われるため取得できる日数が限られますが、あまり頻繁に早退すると勤怠に問題があると思われる可能性もあります。
早退の理由が慢性の病気や子供など他の社員も納得できるものであればいいですが、理由が疑われるものだった場合には、社会人としての常識がないと見られても仕方ないかもしれません。
また、このような社員を会社に残しておくと、業務や他の社員に悪影響が出てくるでしょう。
しかも、このような社員は、注意しても改善されないことが多いものです。そのため、あまり頻繁に早退する社員は解雇される可能性もあります。
会社としては、解雇に対して慎重になるものですが、就業規則に記載されている解雇理由や社会通念上相当の理由であれば解雇できるため、この状況がこれらに該当するものであった場合は解雇される可能性もあるのです。
